土地・家・マンションを高く売るコツ1

2020年12月18日360

自分が保有している自宅のマンションや、貸しているアパートなどの不動産の売却を考えている人は、少しでも高く売りたいと考えるだろう。

しかしながら、何度も不動産の売買について経験があるような人が身近にいることは稀だ。

そもそも不動産を売る方法について知っている人も、周りに少ないのではないだろうか。

この項では、どのようにしたら保有している不動産を高く売ることが出来るのかについて、順を追って説明しようと思う。

実需(居住用)物件、収益物件問わず、不動産を高く売却するにはコツがあるので参考になればと思う。

不動産は高く売ることにとことんこだわるべき

まず私が言いたいのは、不動産を売却するのであれば可能な限り高く売ることにこだわって欲しいと言うことだ。

極論すると、高く売る以外に重要なことは一つもない。

不動産の売買には、少なくとも数百万円~数千万円のお金が動く。

収益不動産であれば、億以上のお金のやり取りになるだろう。

1億円の物件が100万円高く売れたとしても総額と比較した割合は1%程度だが、たったそれだけ高く売るだけでも金額としては大きな差になるのだ。

よって、売却活動を行う2か月ないし3か月間程度の期間は、自分でしっかり知識を蓄え、持て得る時間の多くを不動産の売却活動に充てる覚悟でもいいと思う。

毎日の食生活を知恵を切り詰めたり、遠くまで行ってバーゲンで物を買うよりも、不動産をより高く売る努力をした方がよほど費用対効果が高いのだから、ぜひ時間を作って真剣に取り組んでみて欲しい。

良い仲介会社に任せるべき理由

不動産の売却には、仲介会社選びが特に重要だ。

売却価格の決定、現地への案内のアレンジなど、売却者が行うべきことは沢山あるが、お客さんである購入希望者を連れてくるのは不動産の仲介会社だ。

良い仲介会社の営業マンに、自分の物件を担当して貰うことが、高い値段で売却するための必須条件なのだ。

この点は妥協せず、知り合いや近くの不動産会社に依頼するのではなく、あくまで実力のある仲介会社を自分で選ぶことを行って欲しいと思う。

不動産売却の唯一の目的は「高く売ること」であり、それを阻害する要因は一切排除することを、家族や関係者に徹底させることも重要だ。

私は、不動産の売却を含む売買経験を、自分自身のお金を使ってで何度も経験している。

また、売買の仲介に関する仕事や、このサイト経由での相談も多く受けており、

「相場より高く売り抜けられる人」

「不動産会社にいいくるめられ、安く売ってしまう人」の違いは良く理解している。

不動産の売却で失敗する人とは?

売却で失敗してまった人は悲惨だ。

せっかくいいマンションや土地を持っていても、信頼できる人が不動産の仲介会社の営業マンしかいなく、彼らのいいような値段で売らされてしまっている。

そのままわからなければ幸せなのかもしれないが、最終的にその場所に住む人がいくらで買っているかは、後からでもいいので調べたいと思う人が多い。

3,000万円で売ったマンションが、転売を繰り返され、半年後に実際に住んだ人は4,500万円以上で買っていたなんていう話は、この業界ではザラにある。

こんな事実を知ったら悔やんでも悔やみきれないだろう。

最初から4,500万円で売れる可能性があったのだから。

詳しくは後述するが、不動産の売買では利益が完全に合致する味方は一人も存在しない。

不動産の仲介会社は、どんな価格でも取引が成立すれば、一定の割合の手数料が入ってくる。

決して利害が100%一致しているわけではないのだ。

相手方の買主や不動産買取業者は、より安く買おうと手ぐすねを引いている。

また、大きな金額が動くことから、安く売らせてその間のマージンを取ろうとするような人たちも多数存在するのだ。

私が会社員をやりながら不動産の売買を始めたころは、不動産売買で各プレイヤーが何を目的に動いているのかを、完全には理解できていなかったため、危うく騙されそうになったことが何度もある。

最初に不動産を売却した時は、結果的には買った時よりも高く売ることが出来またが、この項でお話しする「売却活動でやるべきこと」をもっと良く理解していれば、より高く売れたのではないかと思っている。

次項から説明する内容を読んで頂き、知識を蓄えたうえで、ぜひ相場よりも高く売るための行動を実践して頂きたいと思う。

土地・家・マンションを高く売るコツ2に続く。

この記事の監修者

不動産投資ユニバーシティ代表 志村義明
大学を卒業後、大手シンクタンクに入社。リテール金融ビジネス向けの業務に従事。愛知、埼玉、山梨等で不動産賃貸業を展開し、会社員時代に合計100室超を購入。高利回り物件の投資を得意とし、保有物件の平均利回りは16%超にのぼる。現在は不動産会社(宅地建物取引業者 東京都知事(2)第98838号)を経営。
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